事務所、工場、商業施設、病院、学校、ホテルといった事業では施設の管理が運営に必要となりますが、こうした施設の管理のことをファシリティマネジメントと呼びます。初期投資を投じて建設または取得した施設をいかに低コストで長く使い収益向上に貢献させるかは、経営において重要なポイントとなります。ファシリティマネジメントの役割のひとつに、機械やIT設備などを含む施設の点検や補修といった保全管理がありますが、保全には予防保全と事後保全があります。ここでは、予防保全とは何か、またその重要性について説明します。
予防保全とは
保全には、「予防保全」と「事後保全」があります。
事後保全とは、故障などで機能しなくなったり、何らかの不具合が出た部分を調べ、原因を特定して修理することを指します。これに対して事後ではなく、故障や不具合発生を未然に防ぐために定期的に行う作業を、予防保全と呼びます。病気になって医者で治療を受けるのが事後保全、人間ドックなどの健康診断が予防保全というと、わかりやすいかもしれません。
予防保全の作業内容としては、点検や、消耗・磨耗した部分の交換があげられます。部品などの交換にあたっては、あらかじめ決められた一定の期間を経て自動的に交換する場合の時間基準保全（TBM）と、点検により劣化が見られる場合に交換する状態基準保全（CBM）とあります。
機器類やその部品には耐用年数や寿命がありますから、それを目安に定期的に部品などを交換するのが時間基準保全で、これにより突発的な故障のリスクは軽減されます。耐用年数は、同じ機器でもその使用条件や使用環境によって違ってきますから、保全する時間の間隔はこれまでの実績も考慮して設定しますが、故障を未然に防ぐため通常は短めに設定されます。
時間基準保全では故障を予防する信頼性は高まりますが、まだ交換する必要がない部品の交換で結果的にコストが高くついてしまうこともあります。また頻繁に部品を交換することで人的エラーが出てしまうリスクも出てきますが、これを改善した保全が状態基準保全です。状態基準保全では、部品の劣化状態を監視および把握して、必要と判断される時に交換を行うものです。これにより部品交換の頻度は時間基準保全よりも少なくすむ可能性がありますが、部品によって違う劣化のパターンや条件を常にモニタリングする作業が必要となります。
なぜ予防保全が必要か
では予防保全は、なぜ必要なのでしょうか。以下のような理由があります。
- 故障が発生してからの対応では、部品調達に時間がかかって機器が稼動しなくなる期間が長期化するおそれがある。
- 故障した部分が他の部分にも波及して、修理が必要な範囲が広がってしまうこともある。
- 何も保全をしないで故障してしまった場合、最悪は修理不能に至ってしまう。
- 予防保全により設備の寿命を長くできることで、コスト削減につながる。故障した部分全体の買い替えが回避できるだけでなく、故障で稼動が止まってしまうことによる生産性のロスも回避できる。
- 予算に組み込んでいなかった修理代の出費が回避できる。
予防保全のポイント
予防保全を実施するためには、どのようなことに注意すればよいでしょうか。
まず予防保全の実施にあたってはあらかじめ、いつどのような周期で行うかの実施プログラムや、どのような基準で部品などを交換するかといった保全基準を設定しておくことが必要です。時間基準保全の場合は、交換する部品や部分ごとに交換日を設定したカレンダーを作成して、それ通りに実施する体制を整えます。状態基準保全の場合は、保全する部品や部分の劣化状態をモニタリングして記録し、どのような劣化状態になったら交換するという明快な基準を決めておきます。どちらの場合も、予定の作成と保全作業実施だけでなく、実施記録を残して今後の保全プログラム設定に役立てることも必要です。
また最近は、ファシリティマネジメントのための新しいソリューションが次々と登場しています。予防保全を効果的に行うためには、点検や部品などの交換のみに焦点をあてるのではなく、日ごろから情報収集して、事業の業績改善につながるようなコストパフォーマンスのよい代替ソリューションや新しいソリューションはないかを考えながら行うなどの、能動的なアプローチも大切です。
故障を防ぐ予防保全でコスト削減に貢献
トラブル発生を未然に防ぐことは、無用なコストの発生を抑えることであり、事業継続にとって重要です。工場の生産設備においては稼働率の確保と向上という面から、またビルや小売店などにおいては、急にPCが落ちて作業データが飛んでしまうなどの緊急対策や快適性向上など、事業運営にとって非常に大切な作業で、これを確実に行うのが予防保全です。
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