省エネ診断でエネルギーコスト約10%削減!最大で20%を超える場合も!

省エネ診断で判明、省エネポテンシャル最大27.53%の事業所も!
当社で診断した事業所では、上記事業所を含めた平均で10%近いエネルギーコスト削減の余地が見つかりました。皆さんの事業所でも、診断でエネルギーコスト大幅削減の余地が見つかるかも!?

スターメンテナンスサポートの診断結果や如何に!

先月含め、何度か紹介させていただいた省エネ診断。当社で請け負った9社の結果が出ましたので、結果をご覧ください。

コストをかけないで出来る運用改善は平均3.8%、コストをかけて行なう投資改善では平均6.6%のエネルギーコスト削減が見込まれました。

診断のメリットをおさらいしよう!

省エネにコストをかけたくないという方にとっては、運用改善って4%も改善出来ないの?と思われるかもしれませんが、現在、補助事業者を利用した省エネ診断にかかる費用は、高くても16,000円かかりません。月に40万円以上のエネルギーコストがかかっている事業所であれば、改善開始1月目でペイ出来る計算です。1月で投資回収が可能で、その後は継続的に月16,000円以上の利益が出る。逆に言えば、申込が1月遅れる毎に16,000円以上の損失が発生するということです!今やらない理由がありませんよね。

しかも、今なら診断補助を上乗せ可能な自治体あり!
元々90%オフの補助が出ている上に、広島県福山市では追加で半額補助が出て合計95%オフ!
また、省エネ補助金を申請する際には、診断結果を加点項目として3年間使用可能になり、診断が必須項目となっている一部自治体の補助金申請を利用可能になります。

期限はいつ?申込から完了までの流れは?

申込期限は変更の可能性はありますが、2024年1月上旬までとされています。今夏・今冬で診断を終えて、安く賢くエネルギーを使用しましょう!

診断の流れは下記の通りです。

また、下記のいずれかに該当する事業者でなければ診断を受けることは出来ませんので、ご注意ください。

診断対象事業者
  • 中小企業基本法に定める中小企業者
  • 会社法上の会社に該当せず、前年度もしくは直近1年間のエネルギー使用量(原油換算値)が1,500kl未満の事業者

※会社法上の会社に該当しない事業者とは、「社会福祉法人」「医療法人」「学校法人」「特定非営利活動法人(NPO法人)」「中小企業団体等以外の協同組合」等をいう。

「会社法上の会社以外の法人」とは?

今からの行動ですら遅れている!

以前は国の補助で無料の省エネ診断が行なわれていました。現在では一部有料で診断が行われており、国が無料で補助していた当時に動いていた人と比べれば、今すぐに動いても遅いくらいです。2019年度に行動した事業所を診断メリットの項で出した例に当てはめると、既に768,000円の利益が出ていることになります。つまり、今から動こうとしている方は、既にそれだけの損失を出してしまっているとも言い換えられます。

・期間限定でローコスト診断可能
・投資回収は即出来る可能性が高い
・今回を逃せば条件が悪くなる可能性がある

これだけの条件が揃っている今、これ以上行動を遅らせていいことなど何もありません。以前の100%オフから今回の90%オフになったように、今後条件が更に悪くなる前に行動しましょう!

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